本校教育の基本方針

確かな学力と思いやりの心をもち、社会に貢献できる生徒の育成

校訓

「創造」

1．自分を大切にし、自らの良さを伸ばそうとする生徒

2．自ら考え、判断し、主体的に行動する生徒

3．他者を認め、積極的に人と協力していこうとする生徒

●誰一人とり残さない学校

●生徒が主体の学校

●確かな学びを育む学校

（1）確かな学びを育む学校づくり

・すべての生徒が「わかる・できる」を実感できる、魅力ある授業の実践

・「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善

（2）心の教育の充実

・生徒の豊かな人間性を育む道徳教育の推進

（3）人権尊重の教育の推進

・人権及び人権問題に関する正しい理解を深め、さまざまな人権問題の解決をめざした人権教育の推進

・教職員の人権に関する深い理解、鋭敏な人権感覚の獲得と指導力の向上

（4）支援教育の推進

・「ともに学び、ともに育つ」教育の推進

（5）生徒指導の推進

・生徒理解に基づいた組織的な対応

・すべての生徒の成長を促す指導の推進

・「学校いじめ防止基本方針」に基づいた組織的な対応

・保護者・地域との連携、関係諸機関との協力や専門家の活用

（6）特別活動の充実

・学級活動、プログラム委員会活動や生徒会活動の活性化

・「部活動に係る活動方針」に基づいたクラブ活動の充実

（7）安全で安心な学びの場づくり

・子どものたちの生命・身体を守るとりくみの推進

・保健・安全・衛生管理に関する指導の徹底

・危機管理体制の充実と防災教育の推進

（1）「わかる・できる」授業、魅力ある授業の実践

・Chromebook等のICT機器を効果的に活用した授業づくりを進める。

・すべての生徒が学びに向かう授業や自分の考えを相手に伝える力の育成を図る。

（2）生徒指導の充実

・受容的な態度と共感的理解を心がけ、粘り強い指導に努めるとともに、日頃から一人ひとりの思いや気持ちを敏感に受け止めて、生徒との信頼関係を築く。

・問題行動には、適切かつ迅速な対応を進めるとともに常に毅然とした態度で臨む。

・「報告・連絡・相談」をベースとした組織的な指導体制を構築する。

・「Hyper-QU」を年2回実施し、一人ひとりの生徒や学級の状態を把握し、個別の支援と学級運営上の方策について学年で共通認識し、PDCAサイクルを通して実践する。

・SCやSSW等の専門家を活用し、教育相談体制を充実させる。

・SNSを介したネット上のいじめやトラブル等への指導や対応を丁寧に行う。

・いじめの正確な認知を進め、いじめをおこさせない集団づくりを推進する。

（3）人権尊重の教育の推進

・さまざまな人権問題の解決をめざした人権教育を推進する。

・生徒の実態に即した課題設定を行い、共通した目的とねらいを意識した人権学習を実施する。

・生徒一人ひとりが「自分は大切にされている」と実感できる教職員との日々のふれあいや自己肯定感の育成を図る。

・集団づくりにつながる学習や活動を通して、「お互いを尊重し、ちがいを認め合いながら、自分のことも仲間のことも大切できる集団」をめざす。

（4）支援教育の推進

・支援学級に在籍する生徒の自立支援や発達障がいを含む障がいのある生徒への理解を促進するとともに、一人ひとりの教育的ニーズに応じた支援を充実する。

・通級指導教室での指導・支援を推進する。

・ユニバーサルデザインによる授業づくりや集団づくりのとりくみを学校全体で進める。

（5）道徳教育の推進

・「特別の教科 道徳」を要として学校の教育活動全体で、生徒の豊かな心を育む道徳教育を推進する。

・道徳教育の研究体制を推進し、生徒への指導を充実させる。

（6）健康・安全教育の推進

・感染症対策を徹底し、子どもの健やかな学びを保障する。

・生徒が自ら健康を保持増進していくことができる実践力を身に付けるための健康教育を充実する。

・学校給食を活用して、食育を推進する。

・関係諸機関や専門家と連携し、児童虐待防止のとりくみを推進する。

・防災教育を推進し、災害に備えた危機管理体制の確立を図る。

・感染症・食中毒の予防及び熱中症や食物アレルギー等に係る事故防止に努める。

（7）小中一貫教育を見据えた小中連携の推進

・小中学校で「めざす子ども像」を共有し、義務教育9年間を通した「わかりやすい授業」の実現に向けて連携を進める。

・生徒指導面での綿密な情報交換やSCやSSWを有効に活用した連携会議等を積極的に実施し、小学校教育から中学校教育への円滑な接続をめざす。

（8）効果的な学校運営組織の確立と活力ある学校づくりの推進

・「報告・連絡・相談」を徹底し、日常的な教育課題や生徒指導上の緊急課題等を常に教職員全員が共有し、一丸となって組織的に対応する。

・学校運営組織における役割を明確化し、機能的な学校運営を進める。

・「働き方改革」にとりくみ、教職員の健康の保持増進のため、校務支援システムを活用して長時間勤務の縮減を推進する。